中古戸建てを検討していると、
物件価格以外に、
実際はいくら必要なのかが
分かりにくいと感じる方は多いと思います。
このページでは、
中古戸建てを購入する際にかかる諸費用について、
全体の流れと、おおよその目安を分かりやすく整理しています。
まずは「どんな費用が、どれくらいかかるのか」
を把握するための情報として、
参考にしていただければと思います。
中古戸建てを購入する際に必要になる諸費用は、
細かく見るといろいろありますが、
大きく分けると次のような内容になります。
仲介手数料分や、住宅ローンに関する費用。
登記費用や税金の精算。
そして、火災保険などの保険料です。
このあと、それぞれについて、
どんな費用なのか、
どのくらいを目安に考えておけばよいのかを、
順番に見ていきます。
Contents
中古戸建ての諸費用は物件価格とは別に必要です
中古戸建てを購入する場合、
表示されている物件価格とは別に、諸費用がかかります。
目安としては、
物件価格の6％から8％前後を一つの基準として
考えられることが多いです。
住宅ローンの内容や購入条件によって前後しますが、
この範囲で見ておくと、大きなズレは出にくくなります。
もう少しイメージしやすいように、
4,000万円の中古戸建てを例に考えてみましょう。
この場合、諸費用の目安は、
おおよそ 250万円〜320万円前後 になります。
内訳としては、
仲介手数料分が約138万円ほど。
そこに住宅ローンの事務手数料や登記費用、
税金の精算や火災保険などが加わり、
このくらいの金額感になるケースが多く見られます。
もちろん、住宅ローンの条件や
火災保険の内容によって前後はしますが、
「だいたいこのくらい」と考えておくと、
資金計画は立てやすくなります。
仲介手数料分について
中古戸建てを購入する際には、
仲介手数料分が発生するケースがあります。
計算方法の目安としては、
物件価格に3％をかけ、そこに6万円を加えた金額に
消費税を足したものになります。
例えば、4,000万円の物件の場合、
仲介手数料分は 約138万6,000円 となります。
実際の金額は、物件ごとに異なります。
住宅ローンに関する費用について
住宅ローンを利用する場合には、
ローンに関する費用も必要になります。
事務手数料については、
借入額に対して2.2％の定率型を採用している銀行が
多く見られます。
このタイプの場合、
保証料が不要となり、
別途費用がかからないケースも少なくありません。
団体信用生命保険については、
基本的な内容であれば金利に含まれており、
追加費用が発生しないことが一般的です。
ただし、保障内容を手厚くする場合は、
金利が上乗せされる商品もあります。
印紙代については、
借入金額にもよりますが、
2万円前後となることが多いです。
登記費用について
登記費用には、
所有権移転登記や抵当権設定登記などが含まれます。
物件価格や司法書士報酬などによって前後しますが、
中古戸建ての場合は、
20万円前後から40万円前後 に収まるケースが
多く見られます。
なお、借入額や土地の評価額によって、
変動する部分があります。
税金の精算について
固定資産税や都市計画税は、
引渡日を基準に日割りで精算します。
中古戸建ての場合は、
土地と建物の両方に課税されるため、
金額に幅が出やすい点が特徴です。
実際の金額は、
評価額や引渡しの時期によって異なります。
火災保険について
中古戸建ての場合、
構造や築年数、建物の規模によって、
火災保険料に幅が出やすい傾向があります。
目安としては、
条件にもよりますが、
10万円台から20万円前後 になるケースが
多く見られます。
中古戸建ての諸費用で注意したいポイント
中古戸建ての諸費用は、
住宅ローンの条件や税金、保険内容によって
差が出やすい傾向があります。
物件価格だけで判断せず、
最終的にいくら必要になるのかを、
総額で確認することが大切です。
まとめ
中古戸建てを購入する際は、
物件価格とは別に諸費用がかかります。
目安としては、
物件価格の6％から8％前後。
あらかじめ総額を把握しておくことで、
購入に対する不安は大きく減らせます。
このページが、
中古戸建て購入を検討する際に、
費用面を整理するための
判断材料の一つになれば幸いです。
なお、中古戸建の場合は、
これらの費用をどのように考えるかによって、
物件の見え方が変わることもあります。
費用の「考え方」については、
こちらの記事で整理しています。
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